経歴・研究業績：Curriculum Vitae
● 研究者情報
ORCID：0000-0003-2585-6924 Web of Science Researcher ID：E-5724-2019 研究者番号：10567390
● 略歴
1999年3月・慶應義塾大学法学部政治学科卒業；学士（法学）。卒業論文「PRD-13の形成過程－キングダンモデルによる分析」（久保文明研究会に所属）
2001年3月・慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻前期博士課程修了、修士（法学）：学位番号1933。修士学位論文「全国産業復興法の成立－民主党再編とローズヴェルト政権」（主査：久保文明先生、副査：関根政美先生、出岡直也先生）
2007年3月・慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻後期博士課程修了、博士（法学）：甲第2704号。博士学位論文「ニューディール期アメリカにおける民主党組織の変容－ペンシルヴェニア州を中心とする政党政治の実証分析」（審査委員：久保文明先生、国分良成先生、増山幹高先生）
● 職歴
2007年4月 湘南工科大学非常勤講師（「政治学」；～2007年7月）
2007年8月 Visiting Fellow, Department of History & Center for Humanities, Temple University（～2008年6月；フルブライト奨学金による）
2008年7月 財団法人・日本国際問題研究所研究員（「アメリカ内政・外交」担当；～2011年3月）
2009年4月 慶應義塾大学法学部非常勤講師（「政治学演習」；～2010年3月）
2009年4月 九州大学大学院法学府客員准教授（「国際公法研究第二（アメリカ現代政治分析）」；～2010年3月）
2009年4月 専修大学法学部兼任講師（「政治学」、「政治過程論」；～2011年3月）
2009年9月 國學院大學法学部兼任講師（「地域研究3」、「政治学特講」（現代アメリカ政治）；～2010年9月）
2010年4月 一橋大学社会学研究科客員准教授（「国際協力の実務と方法」；～2010年9月）
2011年4月 津田塾大学学芸学部国際関係学科准教授（～2016年9月）
2014年10月 かわさき市民アカデミー講師 （「アメリカ合衆国史Ⅱ」；～2014年11月）
2016年10月 津田塾大学学芸学部国際関係学科教授（現在に至る；2019年4月から2023年3月まで津田塾大学図書館長）
2017年9月 世田谷市民大学講師（「アメリカ政治のゆくえ―トランプ政権下のアメリカ政治の見方」；～2017年12月）
2018年4月 慶應義塾大学法学部訪問教授（～2019年3月）
2018年4月 東京大学大学院法学政治学研究科客員研究員（～2019年3月）
2020年4月 慶應義塾大学法学政治学研究科非常勤講師（「Computational Social Science and Political Science（地域研究・比較政治論特殊研究V）」；～2020年7月）
● 研究歴
2008年～2009年 財団法人日本国際問題研究所「米国研究会：アメリカにおける政治的基盤構造の調査・分析」（久保文明主査）委員兼幹事
2010年～2011年 財団法人日本国際問題研究所「米国研究会：米国外交にとっての同盟」（久保文明主査）委員兼幹事
2010年～2011年 財団法人日本国際問題研究所「将来の国際情勢と日本の外交研究会」（山内昌之主査）委員兼幹事
2010年～2011年 財団法人日本国際問題研究所「公共財としての日米同盟と日本の役割研究会」（添谷芳秀主査）委員兼幹事
2010年～2011年 日米研究インスティテュート「現代アメリカ政治の構造的変動とその政策的含意」研究メンバー
2011年～2017年 公益財団法人東京財団「現代アメリカ」（久保文明プロジェクトリーダー）プロジェクトメンバー
2012年～2013年 公益財団法人日本国際問題研究所「米国研究会：米国の内政と外交の新展開」（久保文明主査）委員
2017年～2020年 東京大学社会科学研究所「危機対応学」（玄田有史プロジェクトリーダー）研究メンバー
● 所属学会・役職歴
海外
American Political Science Association
Midwest Political Science Association
Southern Political Science Association
The Society for Political Methodology
国内
日本政治学会（年報編集委員2014～2016年；文献委員2016～2017年；企画委員2020～2021年；書評委員2021～2023年）
日本比較政治学会（理事2014～2022年；企画委員2013～2014年；年報編集委員2014～2015年；オンラインジャーナル編集副委員長2014～2015年；オンラインジャーナル編集委員長2015～2016年；渉外委員長2016～2018年）
日本選挙学会（理事2016～2018年、2020～2022年；国際化委員長2017～2018年；企画委員2017～2018年；国際化委員2018～2019年；企画委員長2020年～2021年）
計算社会科学会（幹事2021～2022年；理事2022年～）
日本経済学会
日本行動計量学会
● 受賞
2010年度・日本選挙学会賞（優秀ポスター、2011年5月14日受賞）
● 著書
単著
1:『ニューディール期民主党の変容―政党組織・集票構造・利益誘導―』（慶應義塾大学出版会、2008年8月）
【本書に対する紹介・書評など】
清水唯一朗先生のブログ→こちら
中山洋平先生「史料による実証の挑戦」『レヴァイアサン』第45号（2009年）
河内信幸先生『西洋史学』第235号（2009年）
砂田一郎先生『選挙研究』（JStageに公開されている書評です）第26巻第1号（2010年）
2:『分極化するアメリカとその起源―共和党中道路線の盛衰』（千倉書房、2015年11月）
【本書に対する紹介・書評など】
吉崎達彦先生『溜池通信』→こちら
砂原庸介先生のブログ→こちら
竹中佳彦先生『図書新聞』（2015年12月19日）→こちら
櫻田淳先生「米国政治の「断裂」と共和党の保守化を読み解く：書評・西川賢『分極化するアメリカとその起源―共和党中道路線の盛衰』」
『WEBRONZA』→こちら
『外交』第35号→こちら
生井英考先生『みすず』（2016年1月・2月合併号）→こちら
松本佐保先生『東京財団・政治外交検証プロジェクト』→こちら
吉野孝先生『選挙研究』第32巻第1号（2017年）
吉田徹先生「選挙と分極化の中のアメリカ政党」『レヴァイアサン』第61号（2017年）
山下ゆさんのブログ→こちら
3:『ビル・クリントン－停滞するアメリカをいかに建て直したか』（中公新書、2016年7月）
【本書に対する紹介・書評など】
吉崎達彦先生『溜池通信』→こちら
朝日新聞・読書欄（2016年8月7日）→こちら
近藤正高氏「財政再建と女性スキャンダル、そしてヒラリーの夫・ビル・クリントンきょうで70歳」『エキレビ』→こちら
渡辺靖先生『週刊東洋経済』（9月3日号）→こちら
宇野重規先生「時代を読む：左派指導者の資質」『東京新聞』（8月28日付）
佐藤優先生『週刊ダイヤモンド』（9月10日号）→こちら
根井雅弘先生「今週の一冊」『週刊朝日』（9月16日号）→こちら
山内昌之先生×後藤正治先生×片山杜秀先生「鼎談書評」『文藝春秋』→こちら
村田晃嗣先生『讀賣新聞』（9月11日朝刊）→こちら
吉崎達彦先生「私のイチオシ収穫本」『週刊ダイヤモンド』（9月17日号）→こちら
『外交』第39号→こちら
「なぜビル・クリントンは優れた為政者と評価されているのか」『ニューズウィーク日本版』→こちら
「ビル・クリントンの人種観と複雑な幼少期の家庭環境」『ニューズウィーク日本版』→こちら
「93年、米国を救ったクリントン「経済再生計画」の攻防」『ニューズウィーク日本版』→こちら
「ポスト冷戦の民主党を再生させたビル・クリントン」『ニューズウィーク日本版』→こちら
伊藤武先生のブログ→こちら
近藤正高氏『文春オンライン』→こちら
山下ゆさんのブログ→こちら
4:『社会科学研究者のためのデジタル研究ツール活用術：アプリ・デバイスから生成AIまで、生産性をあげるアカデミック・ライフハック』（弘文堂、2024年1月）
町村泰貴先生のブログ→こちら
山下ゆさんのブログ→こちら
『経済セミナー』新刊紹介（2024年4・5月号）→こちら
編著
1:『ポスト・オバマのアメリカ』山岸敬和・西川賢編著（大学教育出版、2016年6月）
【本書に対する紹介・書評など】
『外交』第38号
分担執筆
1: 「政治的インフラストラクチャーとしてのコミュニティ・オーガニゼーション：ACORNを事例として」久保文明編著『アメリカ政治を支えるもの‐政治的インフラストラクチャーの研究』（財団法人日本国際問題研究所、2010年）
【本書に対する紹介・書評など】
村田晃嗣先生『日本経済新聞』（2011年4月3日）
2: 「現代アメリカの政党システム」岩崎正洋編著『政党システムの理論と実際』（おうふう、2011年）
3: 「民主的選挙の民主化：アメリカ」岩崎正洋編著『選挙と民主主義』（吉田書店、2013年）
4: 「グローバルパワーとしてのアメリカと安全保障‐『過去』と『未来』からの拘束」『現代の国際政治・第3版』（ミネルヴァ書房、2014年）
5:「選挙と政策過程」岡山裕・西山隆行編著『アメリカの政治』（弘文堂、2019年）
【本書に対する紹介・書評など】
村田晃嗣先生『日本経済新聞』（2019年7月13日）→こちら
6:「戦後日米同盟の危機とレジリエンス：安倍＝トランプ政権下での日米同盟の二つのシナリオと危機対応策」東大社研／保城広至編『国境を越える危機・外交と制度による対応：アジア太平洋と中東』（東京大学出版会、2020年）
7: 「比較政治学」坂本治也・石橋章市朗編『ポリティカル・サイエンス入門』（法律文化社、2020年）
8:「警察―分極化と「警察の軍隊化」の政治争点化」久保文明、中山俊宏、山岸敬和、梅川健編著『アメリカ政治の地殻変動：分極化の行方』（東京大学出版会、2021年）
9: "8. Effects of Health Literacy in the Fight Against the COVID-19 Infodemic: The Case of Japan." (John W. Cheng and Masaru Nishikawa) in Rukhsana Ahmed and Yuping Mao (eds.) Communication Research on Health Disparities and Coping Strategies in COVID-19 Related Crises (Routledge: 2024)
翻訳
1: G・ジョン・アイケンベリー『リベラルな秩序か帝国か（上・下）』細谷雄一監訳・飯田健・西川賢・林大輔訳（勁草書房、2012年）。6～9章を訳出。
【本書に対する書評】
塚本勝也先生『日本経済新聞』2012年5月20日付→こちら
白石隆先生『毎日新聞』2012年6月17日付
2: トマス・ポグントケ、ポール・ウェッブ編『民主政治はなぜ「大統領制化」するのか‐現代民主主義国家の比較研究』岩崎正洋監訳（ミネルヴァ書房、2014年）。「第14章：半主権的なアメリカの大統領」を訳出。
【本書に対する書評】
柄谷行人先生『朝日新聞』2014年6月29日付→こちら
梅田道生先生『選挙研究』第31巻第1号（2015年）
3: ゲイリー・ガーツ、ジェイムズ・マホニー『社会科学のパラダイム論争―二つの文化の物語』西川賢・今井真士訳（勁草書房、2015年）。今井真士と全編を共訳。
【本書に対する紹介・書評など】
北山俊哉先生のブログ→こちら
砂原庸介先生のブログ→こちら
佐藤俊樹先生『書斎の窓』2016年7月（有斐閣）→こちら
田村哲樹先生『年報政治学・2017年I号』（2017年）
竹内啓先生『統計』2017年1月号
● 学術論文
1:「第一期クリントン政権における平和維持活動利用構想」『政治学研究』第29号（1999年）
2:「アメリカ政治における集票運動と利益誘導‐1932年民主党代議員選挙の分析から」『法学政治学論究』第56号（2003年）
3:「アメリカの政党組織における集票機能とその変容‐ニューディール期の失業救済事業をてがかりに」『法学政治学論究』第62号（2004年）
4:「ニューディール期アメリカの第三政党運動」（JStageに公開されている論文です）『アメリカ研究』第39号（2005年）
5:「アメリカにおける「政党マシーン支配」とその動揺‐ペンシルヴェニア州を中心に、1912年‐1936年」『法学政治学論究』第67号（2005年）
6:「ニューディール期における民主党の組織的変化に関する一考察‐労働無党派連盟と政党マシーンとの関連を手がかりに」『法学政治学論究』第68号（2006年）
7:「フランクリン・ローズヴェルト政権における失業救済政策の形成過程、1933-1936年」『慶應義塾大学法学研究科大学院論文集』第47号（2007年）
8: “Realignment and Party Sorting in the 2008 US Presidential Election.” （JStageに公開されている論文です）『選挙研究』第25巻第1号（2009年）
9:「中間選挙における二大政党の選挙戦術」『海外事情』2010年12月号（2010年）
10:「共和党穏健派の思想と動向―1952年の予備選挙を中心として」『法学研究』第84巻7号（2011年）
11: “Falling in Love with Japan: Emma Guffey Miller in Japan, 1901 - 1906.”『津田塾大学紀要』第44号（2012年）
12:「政治的保守主義の概念化と説明理論の提示―米国共和党の保守化を手がかりに」（J-Stageに公開されている論文です）『選挙研究』第28巻第1号（2012年）
13:「政治史は科学的足り得るのか？：過程追跡と科学的説明に基づく事例研究に関する試論」『津田塾大学紀要』第45号（2013年）
14: 「ドワイト・アイゼンハワー期の共和党運営、1953～1960年」『津田塾大学紀要』第46号（2014年）
15: 「1960年大統領選挙におけるリチャード・ニクソンと公民権：「顕著な争点」による説明の再検証」（J-Stageに公開されている論文です）『年報政治学・2014年I号』（2014年）
16: 「バリー・ゴールドウォーターの思想と立法行動」『津田塾大学紀要』第47号（2015年）
17:「『選挙』なのか『統治』なのか：メディア技術の革新がもたらすアメリカ民主主義の危機？」『法学研究』第88巻第2号（2015年）
18:「バラク・オバマ政権の内政と統治手法：2014年中間選挙までの時期を対象に」『立教アメリカン・スタディーズ』第37号（2015年）
19:「選挙制度改革の政治学：カリフォルニア州のプライマリー改革の事例研究」（J-Stageに公開されている論文です）『年報政治学・2016年II号』（2016年）
20:「なぜトランプは支持されたのか：先行学説の整理と検討」『日本比較政治学会年報』第20号（2018年）
21: "Do populists support populism? An examination through an online survey following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly election." (Takeshi Hieda, Masahiro Zenkyo, and Masaru Nishikawa) Party Politics (2019) Volume 27, Number 2. doi.org/10.1177/1354068819848112
22: "The Origin of the U.S.-Japan Dispute over the Whaling Moratorium.” Diplomatic History (2020) Volume 44, Issue 2. doi.org/10.1093/dh/dhz062 The articles is featured at "Environment, Law, and History." Review of this article is available at H-Diplo.
23: "Learn More Before We Make Assertions: Teaching American Politics in Japan.” PS: Political Science & Politics (2020) Volume 53, Issue 2. doi.org/10.1017/S1049096519001987
24: "Social Simulation of Intergroup Conflicts Using a New Model of Opinion Dynamics." (Akira Ishii, Nozomi Okano, and Masaru Nishikawa) Frontiers in Physics (2021) Volume 9 (Open Access). doi.org/10.3389/fphy.2021.640925
25: "Presidency of Donald Trump and American Democracy: Populist Messages, Political Sectarianism, and Negative Partisanship." Asia-Pacific Review (2021) Volume 28, Issue 1. doi.org/10.1080/13439006.2021.1921360
26: "Simulation of Intragroup Alignment Using a New Model of Opinion Dynamics." (Nozomi Okano, Hitoshi Yamamoto, Masaru Nishikawa, Akira Ishii) in Kohei Arai (ed.) Intelligent Systems and Applications: Proceedings of the 2021 Intelligent Systems Conference (IntelliSys) Volume 1 (2021), pp. 453-463. doi.org/10.1007/978-3-030-82193-7_30
27:「アメリカ政治における政治的分極化」（J-Stageに公開されている論文です）『第12回横幹連合コンファレンス予稿集』（2022年）
28: "Effects of Health Literacy in the Fight Against the COVID-19 Infodemic: The Case of Japan." (John W. Cheng, Masaru Nishikawa) Health Communication (2022) Online First. DOI: 10.1080/10410236.2022.2065745
29: "Political Honeymoon Effect on Social Media: Characterizing Social Media Reaction to the Changes of Prime Minister in Japan." (Kunihiro Miyazaki, Taichi Murayama, Akira Matsui, Masaru Nishikawa, Takayuki Uchiba, Haewoon Kwak, Jisun An) arXiv (Non-Peer-Reviewed Preprint: 2022)
30: "Political Honeymoon Effect on Social Media: Characterizing Social Media Reaction to the Changes of Prime Minister in Japan." (Kunihiro Miyazaki, Taichi Murayama, Akira Matsui, Masaru Nishikawa, Takayuki Uchiba, Haewoon Kwak, Jisun An) ACM Web Science Conference (WebSci '23): Proceedings of the 15th ACM Web Science Conference 2023 (April 2023), pp.1–12. doi.org/10.1145/3578503.3583594
31: "The Impact of the Internationalization of Political Science on Publishing in Two Languages: The Case of Japan, 1971-2023." (Masaru Nishikawa, Daisuke Sakai, Akira Matsui) SocArXiv (Non-Peer-Reviewed Preprint: 2023)
32: "Put Money Where Their Mouth Is? Willingness to Pay for Online Conspiracy Theory Content." (John W. Cheng, Masaru Nishikawa, Ikuma Ogura, Nicholas A.R. Fraser) Telematics and Informatics Reports (2024) doi.org/10.1016/j.teler.2024.100141
● 論説／書評／雑誌記事など
1:「サイモン・キャメロン伝―ある〈政治的人間〉に関する断章」『創文』第497号（2007年）
2:「2008年アメリカ合衆国大統領選挙の歴史的意味――オバマの当選が意味するもの」『CUC View & Vision』第27号（2009年）
3:「書評：アメリカ型福祉国家レジームはなぜ特殊なのか？（西山隆行『アメリカ型福祉国家と都市政治』）」『レヴァイアサン』第44号（2009年）
4:「書評：会田弘継著『追跡・アメリカの思想家たち』」『国際問題』第581号（2009年）
5:「政治的インフラストラクチャーとしてのコミュニティ・オーガニゼーション：ACORNを事例として」（日本国際問題研究所『アメリカにおける政治的基盤構造の調査・分析』報告書、2010年）
6:「ストロム・サーモンド」、「サンベルト」、「ソリッド・サウス」、「ロバート・ドール」、「南部の共和党化」、「ネルソン・ロックフェラー」荒このみ・岡田泰男・亀井俊介・久保文明・須藤功・阿部斉・金関寿夫・斎藤眞『新版・アメリカを知る事典』（平凡社、2012年）
7:「書評：藤本一美著『現代米国政治分析：オバマ政権の課題』」『週刊読書人』（2013年3月22日）
8:「保護貿易・自由貿易をめぐる近年の二大政党のイシュー・ポジションについて－オバマ政権、ティーパーティ運動、2012年大統領選挙－」（日本国際問題研究所『米国内政と外交における新展開』報告書、2013年）
9:「書評：中山俊宏『介入するアメリカ』」『青山学報』247号（2014年）
10:「書評：吉野孝・前嶋和弘編著『オバマ後のアメリカ政治』」『選挙研究』第31巻第2号（2016年）
11:「「大統領選に見る米国の格差拡大、二大政党にも再編の兆候」」『週刊エコノミスト』3月8日号（2016年）
→水野和夫先生に『毎日新聞』（2016年3月24日）の「月刊・時論フォーラム」で「今月のお薦め」に選んでいただきました。こちら。
12:「2016年米予備選で何が起きているのか：二大政党の分析と展望」『アジア時報』（2016年4月号）
13:「トランプ、サンダースに連なるアメリカ政界アウトサイダーの系譜」『外交』第37号（2016年5月）
14:「米国の長期的変化が生んだトランプ現象、民主主義の欠陥を正す手がかりにせよ」『ジャーナリズム』第313号（2016年6月）
→WebRonzaに転載されました。こちら。
15:「米大統領選の鍵握る副大統領選び」『週刊エコノミスト』6月21日号（2016年）
16:「米大統領選を追う：予備選と本選挙のあいだ、全国党大会の分析から見えるもの」『アジア時報』（2016年7・8月合併号）
17:「ポピュリズムによる アメリカ政治の分断：トランプ現象と『不自由な民主主義』」『国際問題』（2016年7・8月）
18:「書評：会田弘継『トランプ現象とアメリカ保守思想』」『図書新聞』（2016年10月26日号）
19:「執筆ノート：ビル・クリントン」『三田評論』（2016年11月号）→目次はこちら。
20:「規格外の政治家、ドナルド・トランプの実像」『外交』第40号（2016年11月）
21:「2016年米大統領選の結果分析」『アジア時報』（2016年12月号）
22:「対話：分断される社会と世界のゆくえ」『公研』（2017年1月号）
23:『レジリエントな日米関係構築に向けた提言』政策シンクタンクPHP総研（2017年1月）→概要などはこちら。
24:「蜜月なしの100日間・大統領令乱発のトランプ政権」『週刊エコノミスト』2月14日号（2017年）
25:「書評：松本俊太『大統領は分極化した議会で何ができるのか』」『週刊読書人』（2017年3月24日）
26:「座談会：トランプ登場でアメリカは分断されたのか」（渡辺靖先生×奥田暁代先生×松本佐保先生×西川賢）『三田評論』2017年12月号→こちら。
27:「2016年学会展望：政治史・比較政治（北米）」『年報政治学・2017年II号』
28:「政治資金」アメリカ学会編『アメリカ文化事典』（丸善出版、2018年）
29:「書評：ロバート・パットナム『われらの子ども』」『週刊金融財政事情』（2018年2月5日号）
30:「書評：杉田弘毅『「ポスト・グローバル時代」の地政学』」『週刊金融財政事情』（2018年6月11日号）
31:「書評：斎藤眞著、古矢旬・久保文明監修『アメリカを探る――自然と作為』」『図書新聞』（2018年7月7日）
32:「書評：会田弘継『「破綻するアメリカ』」『週刊金融財政事情』（2018年8月27日号）
33:「書評：スティーブン・レビツキー＆ダニエル・ジブラット『民主主義の死に方』（新潮社）」『フォーサイト』（2018年11月22日）
34:「書評：河野勝『政治を科学することは可能か』」『週刊金融財政事情』（2018年11月26日号）
35:「書評：ボブ・ウッドワード『恐怖の男／FEAR』」共同通信に寄稿（2018年12月30日）
36:「書評：ジャレド・ダイアモンド、ジェイムズ・Ａ・ロビンソン『歴史は実験できるのか：自然実験が解き明かす人類史』」『週刊金融財政事情』（2019年2月11日号）
37:「書評：善教将大『 維新支持の分析：ポピュリズムか、有権者の合理性か』 」『週刊金融財政事情』（2019年4月1日号）
38:「書評：遠藤晶久＆ウィリー・ジョウ『イデオロギーと日本政治』」『週刊金融財政事情』（2019年9月2日）
39: "Book Review: Masaru Kohno, Is Science of Politics Possible?" Asia Maior (XXIX 2018)
40: 「2020年米大統領選挙を読む・トランプのライバルたちとアメリカの論点：津田塾大学教授・西川賢」 『公研』（2020年1月号）
41：「書評：山口慎太郎『家族の幸せの経済学―データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実』」『週刊金融財政事情』（2020年3月2日）
42：「書評：多湖淳『戦争とは何か―国際政治学の挑戦』」『週刊金融財政事情』（2020年6月22日）
43：「書評：ジョン・D・ケレハー、ブレンダン・ティアニー『データサイエンス』今野紀雄監訳・久島聡子訳」『週刊金融財政事情』（2020年8月31日）
44: 「書評：永田ゆかり『データ視覚化のデザイン』」『週刊金融財政事情』（2020年10月12日）
45:「書評：メアリー・トランプ『世界で最も危険な男』」『週刊金融財政事情』（2020年12月21日）
46: 「書評：ジョン・ボルトン『ボルトン回顧録』』」『週刊金融財政事情』（2021年3月22日）
47:「書評：マシュー・ジャクソン『ヒューマン・ネットワーク』」『週刊金融財政事情』（2021年6月22日）
48: 「書評：井上隆史『暴流の人・三島由紀夫』」『週刊金融財政事情』（2021年8月24日）
49: 「書評：田中世紀『やさしくない国ニッポンの政治経済学：日本人は困っている人を助けないのか』」『週刊金融財政事情』（2021年12月21日）
50: 「フェイクニュースに翻弄される民主主義」『公研』（2022年2月18日）
51: 「書評：善教将大『大阪の選択：なぜ都構想は再び否決されたのか』」『週刊金融財政事情』（2022年3月22日）
52: 「書評：ジョゼフ・ユージンスキー『陰謀論入門』」『週刊金融財政事情』（2022年7月5日）
53:「書評：ジョン・スノウ『コレラの感染様式について』」『週刊金融財政事情』（2022年8月23日）
54:「書評：増田剛『ヒトラーに傾倒した男: A級戦犯・大島浩の告白』」 『週刊金融財政事情』 （2022年11月29日 ）
55:「政治学と計算社会科学の融合に向けて」『経済セミナー』 729号（2022年11月27日）
56:「書評：秦正樹『陰謀論：民主主義を揺るがすメカニズム』」『週刊金融財政事情』（2023年1月31日）
57:「書評：クリス・ベイル『ソーシャルメディア・プリズム』」『週刊金融財政事情』（2023年4月11日）
58: "Uncovering the realities of populism in Japan." The Loop (ECPR's Blog) (2023年5月4日)
59：「書評：松林哲也『政治学と因果推論』」『年報政治学・2023年I号』（2023年6月）
60:「書評：平野啓一郎『三島由紀夫論』（Bookwormの読書万巻）」『週刊新潮』（2023年6月）
61:「書評：ジョナサン・ハイト、グレッグ・ルキアノフ『傷つきやすいアメリカの大学生たち』」『週刊金融財政事情』（2023年7月25日）
62:「書評：安中進『貧困の計量政治経済史』」『週刊金融財政事情』（2023年12月5日）
63:「「『報復』を掲げるトランプの再選が揺るがす米国の民主主義」」『週刊金融財政事情』（2024年2月27日）
64:「書評：依田高典『データサイエンスの経済学』」『週刊金融財政事情』（2024年4月2日）
65:「トランプ再選の真のリスク「正しく悲観的」になるために」『公研』（2024年4月18日）
● 学会発表
報告
1:「アメリカ政党組織の変容」第38回・アメリカ学会年次大会・自由論題報告（2004年）
2:「ニューディール期の利益集団と政党マシーン：LNPLを事例とする一考察」第2回・アメリカ史学会年次大会・自由論題報告（2005年）
3:「ニューディール期における民主党の組織的変化に関する一考察」第9回・比較政治学会研究大会・自由論題報告（2006年）
4:「ニューディール期アメリカにおける民主党組織の変容‐「労働無党派連盟」との関係を中心に‐」日本政治社会学会第4回大会報告（2006年）
5:「ニューディール期アメリカにおける民主党組織の変容‐ペンシルヴェニア州を中心とする政党政治の実証分析‐」第41回アメリカ学会年次大会・自由論題報告（2007年）
6: “Falling in Love with Japan: Emma Guffey Miller in Mixed Residence Japan.” Paper presented at the 2008 Annual Meeting of the Pennsylvania Historical Association, October 17, 2008, Bethlehem, Pennsylvania.
7:「2008年アメリカ合衆国国政選挙における政党分極化と政党再編」日本選挙学会2009年度研究会・共通論題報告（2009年）
8:「1950年代の共和党内部における保守派と穏健派の対立に関する一考察：1952年の共和党大統領候補指名をめぐって」第43回アメリカ学会年次大会・
自由論題報告（2009年）
9: “Emma Guffey Miller in Mixed Residence Japan, 1901-1906.” Paper presented at 2010 Annual Meeting of Organization of American Historians, April 7, 2010, Washington, D.C.
10:「1952年の共和党大統領予備選挙におけるアイゼンハワーの中道化に関する分析的叙述：第五次政党制下における共和党の戦略形成」日本選挙学会2010年度研究会・ポスター報告（2010年）
11:「第五次政党制下における共和党の戦略形成―1952年の共和党予備選挙を事例に」第13回・比較政治学会研究大会・自由論題報告（2010年）
12:「1952年の大統領選挙におけるアイゼンハワーの戦略形成とその分析的叙述」日本政治学会2010年研究大会・自由論題報告（2010年）
13:「歴史的手法による選挙研究の方法：過程追跡と科学的説明に基づく事例研究に関する試論」日本選挙学会2011年度研究会・ラウンドテーブル報告（2011年）
14:「アメリカの二党制」第14回・比較政治学会研究大会・自由企画報告（2011年）
15:「米国共和党保守化の起源」日本政治学会2011年研究大会・分科会報告（2011年）
16: “Explaining ‘Two Nixons’ on Civil Rights Issues: 1960 Campaign as a Diagnostic Piece of Events.” Paper presented at the 2012 Policy History Conference, June 7, 2012, Richmond, Virginia.
17: “Applying Process Tracing for More Distinctive Causal Inference: Explaining Two Nixons on Civil Rights.” Paper originally prepared for Presentation at 2012 Annual Meeting of American Political Science Association, scheduled on August 31, 2012, New Orleans, Louisiana. (Meeting Cancelled due to a Natural Disaster)
18: “Applying Process Tracing for More Distinctive Causal Inference: Explaining Two Nixons on Civil Rights.” Paper presented at 2013 Annual Meeting of Midwest Political Science Association, April 12, 2013, Chicago, Illinois.
19:「政治家のイシュー・ポジションの変化をどう説明するか：リチャード・ニクソンと1960年選挙における公民権問題を事例として」日本選挙学会2013年度研究会・分科会報告（2013年）
20:「ドワイト・アイゼンハワー政権期の共和党運営、1953～1960 年：イデオロギー対立と政党構築を中心に」第16回・比較政治学会研究大会・自由論題報告（2013年）
21:「定性的手法の発展と応用：過程追跡とMulti-Method Research を中心に」日本国際政治学会2013 年度研究大会・分科会報告（2013年）
22:「『選挙』なのか『統治』なのか：メディア技術の革新とアメリカ民主主義の危機？」平成26年度慶應法学会春季大会・共通論題報告（2014年）
23:「第三政党とは何なのか：理論・仮説・実証」第49回アメリカ学会年次大会・部会C「第三政党をめぐる動向の検証」報告（2015年）
24: 「アメリカにおけるイデオロギー的分極化と予備選挙制度」第18回・比較政治学会研究大会・分科会C「プライマリーの比較政治学」報告（2015年）
25:「定性的／多重的方法論の理論と実践」2016年度比較政治学会研究大会・分科会E「比較政治学における定性分析と計量分析」報告（2016年）
26:「アメリカ政治の新たなる分断？トランプ現象をどのように説明すればよいのか」第20回・比較政治学会研究大会・共通論題「分断社会の比較政治学」報告（2017年）
27: "Do Populists Support Populism? An Examination through an Online Survey following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election."（Takeshi Hieda, Masahiro Zenkyo, Masaru Nishikawa: 報告は筆頭著者の稗田氏）第21回・比較政治学会研究大会・自由論題D・「ポピュリズムの諸相」報告（2018年）
28: "Do Populists Support Populism? An Examination Through an Online Survey Following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election." (Masaru Nishikawa, Takeshi Hieda, and Masahiro Zenkyo), A Paper Presented at 2018 Annual Meeting of the American Political Science Association, August 30, 2018, Boston, Massachusetts.
29: "Do Populists Support Populism? An Examination Through an Online Survey Following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election." (Masaru Nishikawa, Takeshi Hieda, and Masahiro Zenkyo), A Paper Presented at 2019 Annual Meeting of the Southern Political Science Association, January 19, 2019, Austin, Texas.
30: "Do Populists Support Populism? An Examination Through an Online Survey Following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election." (Masaru Nishikawa, Takeshi Hieda, and Masahiro Zenkyo), A Paper Presented at 2019 Annual Meeting of the Midwest Political Science Association, April 6, 2019, Chicago, Illinois.
31: "The “Nixon Shock”: Japan, the United States, and the International Politics of the 1972 Whaling Moratorium." A Paper Presented at the 2019 Annual Meeting of the Society for Historians of American Foreign Relations, June 20, 2019, Arlington, Virginia.
32: "Was the People's Party in the United States really Populistic?"第22回・比較政治学会研究大会・自由論題A・「政党と社会変化」報告（2019年）
33: "The “Nixon Shock”: Japan, the United States, and the International Politics of the 1972 Whaling Moratorium."日本国際政治学会2019年度研究大会・部会5「外交研究の新展開」報告（2019年）
34: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the Southern Political Science Association, January 8, 2021, Online.
35: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the Western Political Science Association, April 1, 2021, Online.
36: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the Midwest Political Science Association, April 16, 2021, Online.
37: 「オピニオンダイナミクスと政治学への応用」（石井晃・岡野のぞみ・山本仁志・西川賢）2021年度選挙学会研究会・共通論題「計算社会科学の進展と政治学への波及・応用」報告（2021年）
38: "Health Literacy: A Vaccine for the COVID-19 Infodemic?" (John William Cheng and Masaru Nishikawa)2021年度春季（第44回）情報通信学会大会報告（2021年）
39: "Simulation of Intragroup Alignment using a New Model of Opinion Dynamics." (Masaru Nishikawa and Akira Ishii), A Paper Presented at Intelligent Systems Conference (IntelliSys) 2021, September 2, 2021, Online.
40: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the American Political Science Association, October 2, 2021, Online.
41: "Put Your Money Where Your Mouth Is: Willingness to Pay for Online Conspiracy Theory Content – Evidence from Japan." (John W. Cheng, Masaru Nishikawa, Ikuma Ogura, Nicholas A. R. Fraser), A Paper Presented at the Japan Politics Online Seminar Series, October 14, Online.
42: 「アメリカ政治における政治的分極化」第12回横幹連合コンファレンス「計算社会科学と政治：分極化の問題に挑む」報告（2021年）
43: "Put Your Money Where Your Mouth Is: Willingness to Pay for Online Conspiracy Theory Content – Evidence from Japan." (Masaru Nishikawa, John W. Cheng, Ikuma Ogura, Nicholas A. R. Fraser), A Paper Presented at the 79th Annual Meeting of the Midwest Political Science Association, April 9, 2022, Chicago, Illinois and Online.
44: "Sentiment of COVID-19 conspiracy theory and anti-vaccine endorsements: A text analysis of book reviews on Amazon Japan." (John. W. Cheng, Masaru Nishikawa), 2022年度春季（第46回）情報通信学会大会（2022年）
45: "Science of Science on the Publications of Japanese Political Scientists." (Masaru Nishikawa, Akira Matsui, Daisuke Sakai), 第2回計算社会科学会大会：CSSJ2023（2023年）
46: "Migdal Babel of English: Career Trajectory of Political Scientists’ Publication in the First and Second Language," (Masaru Nishikawa, Akira Matsui, Daisuke Sakai), The Japanese Society for Quantitative Political Science (JSQPS), 2023 Summer Meeting Program, June 24, 2023, Fukuoka University, Japan.
47: “Willingness to pay for online conspiracy theory media content: A case study of Japan.” (John. W. Cheng, Masaru Nishikawa, Ikuma Ogura, Nicholas A. R. Fraser), 2023年度春季（第48回）情報通信学会大会（2023年）
48: “Career Trajectory of Political Scientists’ Publication in the First and Second Language: Japan as an example of internationalization of political science, 1971-2023.” (Masaru Nishikawa, Daisuke Sakai, Akira Matsui), the Japan Politics Online Seminar Series, October 27, 2023, Online.
49: "Sentiments of Online Anti-Vaccination Endorsements: A Case Study of Amazon Japan." (John W. Cheng, Masaru Nishikawa, Vimala Balakrishnan) The 16th International Telecommunications Society Asia-Pacific Regional Conference (ITS Asia-Pacific 2023), November 27, 2023, Bangkok, Thailand.
50: "The Impact of the Internationalization of Political Science on Publishing in Two Languages: The Case of Japan, 1971-2023."（西川賢、酒井大輔、松井暉）、第1回 Science of science研究会・東京大学伊藤国際学術研究センター（2024年）
司会・討論者
1: 第18回・比較政治学会研究大会・自由論題1「アメリカ政治分析の視覚」（2015年；平松彩子、梅川葉菜、松井孝太の各報告に「アメリカ政治研究における方法の複数化とその意義」と題してコメント）
2: 日本政治学会・2015年度研究大会・分科会A-6「議会研究」（2015年；矢内勇生、久保浩樹の各報告に「実証、経験的発見、整合的説明」と題してコメント兼司会）
3: 日本選挙学会・2016年度総会・分科会F「変化する台湾の民意－2016年総統・立法院同日選挙」（2016年；司会）
4: 「多文化共生デモクラシーの社会基盤設計・第1回国内研究会」（2017年12月2日、於・東京大学；コメンテーター）→こちら。
5:日本選挙学会・2018年度総会・分科会B "Politics and Elections in Taiwan."（2018年；司会）
6:日本選挙学会・2018年度総会・分科会I "Comparative Studies on Electoral Systems."（2018年；司会）
7: 日本比較政治学会第22回研究大会・分科会C・「比較政治学における歴史的説明の可能性」（2018年；北山俊哉、馬場香織、向山直佑の各報告に"Keep Calm, then What?: Discussing Historical Approaches in Comparative Politics."と題してコメント）
8:日本選挙学会・2019年度総会・分科会K「書評セッション・善教将大『維新支持の分析』」（2019年；司会）
9: "Panel 1.02: Democracy, Representation, and Discontent." Western Political Science Association (April 2, 2021; Chair & Discussant)
10: 2021年度選挙学会研究会・共通論題「計算社会科学の進展と政治学への波及・応用」（2021年；司会）
11: Comment on Takaharu Saito, "Wartime Presidency and Control over the Bureaucracy: Interagency Coordination Since 9.11." 2021 Summer Meeting of The Japanese Society for Quantitative Political Science (JSQPS: July 3, 2021）
12: Comment on Nicole Wu, "Restrict Foreigners, Not Robots: Partisan Responses to Automation Threat." The Pacific International Politics Conference now presents it's first online speaker series (PIPCOSS: July 9, 2021)
13: 2021年度・日本政治学会研究大会・分科会A「選挙制度と政治家」（2021年度；司会）
14: 2021年度・日本政治学会研究大会・分科会C2「2020年アメリカ大統領選挙を分析する」（2021年度；石川敬史、楠綾子、松本俊太の各報告にコメント）
15: Comment on Yuya Shibuya, Etienne Gagnon, and Kenneth Mori McElwain, "Good News or Bad News? Political Social Media Messaging during the Olympics.” 2022 Winter Meeting of The Japanese Society for Quantitative Political Science (JSQPS: January 9, 2022）
16: 第1回計算社会科学会大会(CSSJ2022)・第三セッション（2022年・座長）
17:2022年度選挙学会研究会・分科会F【書評セッション】Masaaki Higashijima. 2022. The Dictator’s Dilemma at the Ballot Box: Electoral Manipulation, Economic Maneuvering, and Political Order in Autocracies. University of Michigan Press.（2022年；司会）
18: 第25回・比較政治学会研究大会・分科会D｜「テキスト分析と比較政治学」（2022年；于海春、渡辺綾・久保慶一の各報告にコメント）
19: 2022年度・日本政治学会研究大会・分科会D5「自由論題企画・国際関係論」（2022年；司会兼コメンテーター）
20: 第2回計算社会科学会大会(CSSJ2023)・第11セッション（2023年・座長）
21:2023年度選挙学会研究会・分科会I【若手研究者セッション】（2023年；司会）
● 研究資金などの獲得
民間の研究資金
代表者
1: 「小泉信三奨学金」（2000年度）
2:「慶應義塾大学・研究奨学資金」（2005年度）
3:「慶應義塾大学・研究奨学資金」（2006年度）
4:「松下国際財団研究助成金」（2006年度）
5:「慶應義塾大学・21COE-CCC研究推進資金」（2006年度）
6:「フルブライト奨学金」（2007年度）
7:「財団法人・アメリカ研究振興会・出版助成金」（2007年度）
8:「財団法人・アメリカ研究振興会・海外学会参加旅費援助」（2009年度）
9:「津田塾大学・出版助成」（2015年度：『分極化するアメリカ』の出版に対して）
分担者
1: 一般財団法人・櫻田会、令和4年度・共同研究助成「ポピュリストの体制化というパラドックス：エリート概念の拡張とポピュリズムの新測定」（2022年度）
公的な研究資金
代表者
1：文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（C）「有権者はポピュリズムの何に惹かれるのか：ポピュリスト言説支持構造の日米英比較分析」（研究代表者：西川賢; 2018～2020年度、課題番号18K01418）
2:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（C）「定性的・定量的手法によるアメリカ人民党の再検証：パラノイアか、民主主義の改革者か」（研究代表者：西川賢；2021～2023年度、課題番号21K01333）
3:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（B）「暴力的党派性は民主政治を後退させるか：日本における暴力的党派性の実在と効果の検証」（研究代表者：西川賢；2024～2026年度、課題番号24K00218）
分担者
1: 文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（B）「現代の代表制デモクラシー改革とプライマリーの意義に関する総合的比較研究」（2014～2017年度、課題番号26301013）
2:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（A）「権威主義とポピュリズムの台頭に関する比較研究」（2018～2021年度、課題番号18H03619）
3:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（B）「米欧アジアにおける代表制デモクラシーの変容：プライマリーの比較実証分析からの接近」（2018～2021年度、課題番号18H00818）
4:文部科学省科学研究費補助金・挑戦的研究（萌芽）「ポピュラー音楽をテクストとした自由の概念分析」（2017～2020年度、課題番号17K18548）
5:文部科学省科学研究費補助金・国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))「ポピュリズム研究のための統合的データベースの構築と国際比較研究への新たな貢献」（2020～2024年度、課題番号20KK0026）
6:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究（A）「現代アメリカにおける政治的地殻変動：政党再編と政策的収斂」（2021～2025年度、課題番号21H04388）
7:日本学術振興会科学研究費助成事業・基盤研究(B) 「ポピュリストの体制化というパラドックス：エリート概念の拡張とポピュリズムの新測定 」（2022～ 2026年、課題番号22H00810）
8:日本学術振興会科学研究費助成事業・基盤研究(B) 「外交的抗議のラリー効果についての包括的研究」（2023～ 2026年、課題番号23H00795）
● メディアへのコメント／記者会見／講演会登壇など
"Japan’s ruling party hit by scandal over undocumented political funds." CNN, December 20, 2023.
「AI・計算科学は研究をどう変えるか―自然科学・人文学・社会科学の視点からの議論」『日本政治学会・企画委員会・特別企画「交流研究会」』（2023年9月14日）
トランプ起訴に関して共同通信にコメントしました。各地方紙にコメントが掲載されています（2023年4月6日）。
NHK WorldのNews Room Tokyoに出演しました（2023年1月6日）→こちら。
NHK WorldのNews Room Tokyoに出演しました（2022年11月9日）→こちら。
「政治学と計算社会科学」分析的マーケティング研究部会（JIMS）・『日本マーケティング・サイエンス学会』（2022年9月29日）
「研究者の活躍の場を科学する "The free-ist" / 第１回 Science of Science」（2022年7月21日）→こちら。
アメリカの駐日大使に期待される役割とその歴史的変遷に関する英語インタビューを受けました。Japan Times, "U.S. ambassadors to Japan: A litmus test for ties."（2021年6月15日）→こちら。
バイデン政権の「最初の100日」についてコメントしました。『毎日新聞』（2021年4月30日・朝刊7面）→こちら。
連邦議会乱入事件について共同通信社にコメントしました。各地方紙にコメントが掲載されています（2021年1月8日）
「米大統領選資金、最多の６８００億円。前回の２・８倍…広告に注力、中傷合戦拍車」『読売新聞』（2020年12月28日）→こちら。
「ミニ論点：バイデン氏、勝利宣言」『毎日新聞』（2020年11月10日・朝刊11面）→こちら。
「国家の結束促す「敗北宣言」拒否、落選してもトランプ流」『朝日新聞』（2020年11月10日）→こちら。
"What's Happened in the 2020 Presidential Election?" 日本国際文化センター、イブニングセミナー（2020年11月5日）→こちら。
「トランプ氏の選挙資金：総額500億円、自腹は85万円」『朝日新聞』（2020年10月20日）→こちら。
「2020年大統領選挙の推移と現状」（2020年9月26日）慶應オープンカレッジ→こちら。
「「派閥」がある国、ない国：アメリカ大統領が語った弊害」『朝日新聞』（2020年9月14日）→こちら。
バイデンのハリス副大統領候補選出について共同通信社にコメントしました。各地方紙にコメントが掲載されています（2020年8月13日）
「ミニ論点：米大統領選、バイデン氏指名へ」『毎日新聞』（2020年4月10日・朝刊8面）→こちら。
「ミニ論点：米大統領選、民主予備選、スーパーチューズデー」『毎日新聞』（2020年3月5日・朝刊7面）→こちら。
"Backstories: Sanders cements front-runner status with resounding win in Nevada." NHK Worldでコメントが引用されました（2020年2月25日）→こちら。
トランプ大統領弾劾に関するコメントを共同通信社に出しました。各地方紙にコメントが掲載されています（2020年2月7日）
北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターのシンポジウム『民主主義の世界的危機？権威主義とポピュリズムの台頭と進化』に登壇しました（2019年7月4日）→こちら。
ロシア疑惑の捜査終了に関するコメントを共同通信社に出しました。各地方紙にコメントが掲載されています（2019年3月23日）→こちら。
一般財団法人・マルチメディア振興センター主催の「eビジネス異業種交流会」で講演しました（2019年2月27日）→こちら。
社団法人・津田塾同窓会主催の勉強会で講演しました（2018年7月7日）→こちら。
日米首脳会談に関するコメントがKyodo Newsに引用されました（2018年4月21日）→こちら。
「トランプ政権１年の評価（1）」（2018年1月23日、於・日本記者クラブ）→こちら。
「東京大学社会科学研究所・危機対応学第七回ワークショップ『トランプ現象はどのように説明できるのか』」（2017年12月18日、於・東京大学社会科学研究所）→こちら。
「慶應義塾大学法学研究科・比較政治セミナーシリーズ、トランプ現象を説明する」（2017年11月18日、於・慶應義塾大学）→こちら。
「同志社大学アメリカ研究所秋季公開講演会・社会科学のフレームから見たトランプ現象」（2017年11月16日、於・同志社大学）→こちら。
「故・ケネディ大統領に関する文書公開について」『毎日新聞』（2017年10月27日・朝刊8面）にコメント掲載→こちら。
「ミニ論点・コミー前FBI 長官の議会公聴会証言について」『毎日新聞』（2017年6月10日・朝刊8面）→こちら。
「保護主義と自由貿易・狭間で揺れる日本」『AERA』（2017年2月27日号）→こちら。
「経済教室・広がるポピュリズム（下）」『日本経済新聞』（2016年12月16日）→こちら。
「現代中国研究センター第１０回国際シンポジウム『21世紀の政党政治』」（コメンテーター。2016年12月10日、於・慶應義塾大学GSEC）→こちら。
「トランプ政権は米国の自由貿易を本当に捨てるのか」『毎日新聞』（2016年11月17日）→こちら。
「米大統領選：識者座談会」『毎日新聞』（2016年11月10日）→こちら。
「SNSが激しく劣化させた米大統領選と民主主義」『毎日新聞』（2016年10月31日）→こちら。
「米大統領選の深層（4）・民主主義衰退の危機」『西日本新聞』（2016年10月28日）→こちら。
Japan Times, "Final presidential debate offers no solace for U.S.-Japan relations."（2016年10月20日）→こちら。
『分極化するアメリカとその起源』を手がかりに読む2016アメリカ大統領選の行方』（2016年9月23日、於・東京国際ブックフェア）
『第103回東京財団フォーラム・トランプとヒラリーはどちらが強いか？全国党大会と本選挙の展望』（2016年7月14日、於・東京財団）→こちら。
Japan Times, "Suga to Trump: U.S.-Japan alliance to stay."（2016年3月28日）→こちら。
Japan Times, "Japan's tabloids book front-row seats at the Trump circus."（2016年3月19日）→こちら。
『第98回東京財団フォーラム・トランプは生き残るのか？』（2016年2月1日、於・東京財団）→こちら。
「A Tale of Two Culturesの内容と疑問：訳者解説」『定性政治分析と因果推論』（2015年9月15日、於・同志社大学）
「バラク・オバマ政権の政治成果と統治手法」立教大学アメリカ研究所主催公開シンポジウム「岐路にたつオバマ政権―政治・外交・選挙」（2014年10月24日）
「過程追跡における因果推論へのベイズの応用」『定性政治分析の方法論 ―近年の著しい発展をふまえて―』（2014年9月13日、於・同志社大学）
「2012年米国大統領選挙の分析と展望：政党制の変化と政策形成へのインプリケーション」財務総研ランチ・ミーティング（2012年8月22日）
● インターネット媒体に発表のコラムなど
「「トランプの終わり」はアメリカ政治を変えるのか？」（フォーサイト、2022年12月1日）
「フォーサイト「2019年の注目点、気になること」（テーマ編）」（フォーサイト、2019年1月2日）
「中間選挙で露呈「南部諸州」変化は2020年大統領選にどう響くか」（フォーサイト、2018年12月11日）
「書評：レビツキー＆ジブラット『民主主義の死に方』（新潮社）」（フォーサイト、2018年11月22日）
「今年の一冊10選、金成隆一『ルポ・トランプ王国：もう一つのアメリカを行く』」（αシノドス、2017年12月25日）
「『反トランプ派議員』とはだれのことか？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2017年3月2日）
「『トランプ現象』」は理解可能である」（シノドス、2017年2月17日）
「共和党のトランプ化は起きるのか？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2016年12月19日）
「ヒラリー候補はなぜ敗北したのか？」（Japan In-Depth、2016年11月10日）
「副大統領候補討論会から見えたもの」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2016年10月11日）
「2016年共和党予備選挙の「例外性」：政党支持パターンの再編？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2016年7月13日）
「選挙資金から見る2016年米大統領予備選挙 ：スーパーPAC、小口献金、自己資金」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2016年3月23日）
「共和党の「内戦」とエスタブリッシュメントの後退」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2016年1月25日）
「共和党選挙見るための三つの視点：支持率、選挙資金、影の予備選」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2015年10月15日）
「共和党のポスト・レイシャル化？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2014年12月10日）
「2014年中間選挙後の共和党を展望する」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2014年10月24日）
「アメリカはリバタリアニズムの夢を見るか？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2014年9月30日）
「エリック・キャンターの敗北と2014年中間選挙と共和党指導部の交代劇」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2014年8月25日）
「『マイノリティ・マジョリティ化』するアメリカ：人口構成の変化と2012年選挙」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年11月28日）
「有権者ID法は選挙結果に影響を与えるか？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年10月30日）
「ポール・ライアン効果はあったのか？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年9月24日）
「意外な候補、ポール・ライアンの素顔：若き副大統領候補の破壊力を計る」（『日経ビジネス』オンライン、2012年9月3日）
「『副大統領』という名の選挙戦術：ロムニーの伴走候補について」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年7月2日）
「グラスルーツとメガ・ドナー：政治資金集めのデファクト・スタンダード？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年5月10日）
「アメリカンズ・エレクト：分極化を打開する新たな「方法」か？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年3月19日）
「共和党予備選挙における政治資金とスーパーPACに関して」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2012年2月15日）
「政治資金をめぐる状況」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2011年12月14日）
「労組票はどう動くか？」（東京財団「現代アメリカ」プロジェクト、2011年10月5日）
「オバマ政権の駐日大使任命について」（日本国際問題研究所、2009年10月26日）
「外国研究としてのアメリカ政党研究」（日本国際問題研究所、2009年9月1日）
「オバマ政権の閣僚構成にみる多様性」（日本国際問題研究所、2009年7月31日）
「ボビー･ジンダル（Piyush "Bobby" Jindal）」（日本国際問題研究所、2009年3月11日）
「アメリカの大統領は後世においてどのように評価されるのか」（日本国際問題研究所、2009年2月6日）
「2008年大統領選挙における変化（2）」（日本国際問題研究所、2009年1月4日）
「2008年大統領選挙における変化（1）」（日本国際問題研究所、2008年11月4日）
「大統領たちの「物語」：米国大統領の「資質」を問う」（日本国際問題研究所、2008年9月30日）
「アメリカ合衆国「副大統領」について考える」（日本国際問題研究所、2008年9月1日）
「バラク・オバマにみるアメリカ政治の「文脈」」（日本国際問題研究所、2008年8月26日