経歴・研究業績:Curriculum Vitae

 

 研究者情報

ORCID:0000-0003-2585-6924     Web of Science Researcher ID:AAQ-6120-2020     研究者番号:10567390

● 略歴

1975年・兵庫県生まれ

1985年・英国ロンドン在住(~1989年)、Woodridge Primary Schoolに通う。

1999年3月・慶應義塾大学法学部政治学科卒業;学士(法学)。卒業論文「PRD-13の形成過程-キングダンモデルによる分析」(久保文明研究会に所属)

2001年3月・慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻前期博士課程修了、修士(法学):学位番号1933。修士学位論文「全国産業復興法の成立-民主党再編とローズヴェルト政権」(主査:久保文明先生、副査:関根政美先生、出岡直也先生)

2007年3月・慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻後期博士課程修了、博士(法学):甲第2704号。博士学位論文「ニューディール期アメリカにおける民主党組織の変容-ペンシルヴェニア州を中心とする政党政治の実証分析」(審査委員:久保文明先生、国分良成先生、増山幹高先生)

● 職歴

2007年4月 湘南工科大学非常勤講師(「政治学」;~2007年7月)

 

2007年8月 Visiting Fellow, Department of History & Center for Humanities, Temple University(~2008年6月;フルブライト奨学金による)

 

2008年7月 財団法人・日本国際問題研究所研究員(「アメリカ内政・外交」担当;~2011年3月)

 

2009年4月 慶應義塾大学法学部非常勤講師(「政治学演習」;~2010年3月)

 

2009年4月 九州大学大学院法学府客員准教授(「国際公法研究第二(アメリカ現代政治分析)」;~2010年3月) 

 

2009年4月 専修大学法学部兼任講師(「政治学」、「政治過程論」;~2011年3月)

 

2009年9月 國學院大學法学部兼任講師(「地域研究3」、「政治学特講」(現代アメリカ政治);~2010年9月)

 

2010年4月 一橋大学社会学研究科客員准教授(「国際協力の実務と方法」;~2010年9月)

 

2011年4月 津田塾大学学芸学部国際関係学科准教授(~2016年9月)

2014年10月 かわさき市民アカデミー講師 (「アメリカ合衆国史Ⅱ」;~2014年11月)

​2016年10月 津田塾大学学芸学部国際関係学科教授(現在に至る;2019年4月から津田塾大学図書館長)

​2017年9月 世田谷市民大学講師(「アメリカ政治のゆくえ―トランプ政権下のアメリカ政治の見方」;~2017年12月) 

2018年4月 慶應義塾大学法学部訪問教授(~2019年3月)

​2018年4月 東京大学大学院法学政治学研究科客員研究員(~2019年3月)

​2020年4月 慶應義塾大学法学政治学研究科非常勤講師(「Computational Social Science and Political Science(地域研究・比較政治論特殊研究V)」;~2020年7月)

● 研究歴

2008年~2009年 財団法人日本国際問題研究所「米国研究会:アメリカにおける政治的基盤構造の調査・分析」(久保文明主査)委員兼幹事

 

2010年~2011年 財団法人日本国際問題研究所「米国研究会:米国外交にとっての同盟」(久保文明主査)委員兼幹事

 

2010年~2011年 財団法人日本国際問題研究所「将来の国際情勢と日本の外交研究会」(山内昌之主査)委員兼幹事

 

2010年~2011年 財団法人日本国際問題研究所「公共財としての日米同盟と日本の役割研究会」(添谷芳秀主査)委員兼幹事

 

2010年~2011年 日米研究インスティテュート「現代アメリカ政治の構造的変動とその政策的含意」研究メンバー

2011年~2017年 公益財団法人東京財団「現代アメリカ」(久保文明プロジェクトリーダー)プロジェクトメンバー

 

2012年~2013年 公益財団法人日本国際問題研究所「米国研究会:米国の内政と外交の新展開」(久保文明主査)委員

2017年~2020年 東京大学社会科学研究所「危機対応学」(玄田有史プロジェクトリーダー)研究メンバー

 

● 所属学会・役職歴

海外

American Political Science Association

Midwest Political Science Association

Southern Political Science Association

The Society for Political Methodology

国内

日本政治学会(年報編集委員2014~2016年;文献委員2016~2017年;企画委員2020年~)

 

日本比較政治学会(理事2014年~;企画委員2013~2014年;年報編集委員2014~2015年;オンラインジャーナル編集副委員長2014~2015年;オンラインジャーナル編集委員長2015~2016年;渉外委員長2016~2018年)

 

日本選挙学会(理事2016~2018年、2020年~;国際化委員長2017~2018年;企画委員2017~2018年;国際化委員2018~2019年;企画委員長2020年~2021年)

​日本経済学会​

​日本行動計量学会

● 受賞

2010年度・日本選挙学会賞(優秀ポスター、2011年5月14日受賞)

● 著書

単著

1:『ニューディール期民主党の変容―政党組織・集票構造・利益誘導―』(慶應義塾大学出版会、2008年8月)

【本書に対する紹介・書評など】

清水唯一朗先生のブログ→こちら
中山洋平先生「史料による実証の挑戦」『レヴァイアサン』第45号(2009年)
河内信幸先生『西洋史学』第235号(2009年)
砂田一郎先生『選挙研究』(JStageに公開されている書評です)第26巻第1号(2010年)

2:『分極化するアメリカとその起源―共和党中道路線の盛衰』(千倉書房、2015年11月)

【本書に対する紹介・書評など】

吉崎達彦先生『溜池通信』→こちら

砂原庸介先生のブログ→こちら

竹中佳彦先生『図書新聞』(2015年12月19日)→こちら

櫻田淳先生「米国政治の「断裂」と共和党の保守化を読み解く:書評・西川賢『分極化するアメリカとその起源―共和党中道路線の盛衰』」

『WEBRONZA』→こちら

『外交』第35号→こちら

生井英考先生『みすず』(2016年1月・2月合併号)→こちら

松本佐保先生『東京財団・政治外交検証プロジェクト』→こちら

吉野孝先生『選挙研究』第32巻第1号(2017年)

​吉田徹先生「選挙と分極化の中のアメリカ政党」『レヴァイアサン』第61号(2017年)

3:『ビル・クリントン-停滞するアメリカをいかに建て直したか』(中公新書、2016年7月)

【本書に対する紹介・書評など】

吉崎達彦先生『溜池通信』→こちら

朝日新聞・読書欄(2016年8月7日)→こちら

近藤正高氏「財政再建と女性スキャンダル、そしてヒラリーの夫・ビル・クリントンきょうで70歳」『エキレビ』→こちら

渡辺靖先生『週刊東洋経済』(9月3日号)→こちら

宇野重規先生「時代を読む:左派指導者の資質」『東京新聞』(8月28日付)

佐藤優先生『週刊ダイヤモンド』(9月10日号)→こちら

根井雅弘先生「今週の一冊」『週刊朝日』(9月16日号)→こちら

山内昌之先生×後藤正治先生×片山杜秀先生「鼎談書評」『文藝春秋』→こちら

村田晃嗣先生『讀賣新聞』(9月11日朝刊)→こちら

吉崎達彦先生「私のイチオシ収穫本」『週刊ダイヤモンド』(9月17日号)→こちら

『外交』第39号→こちら

「なぜビル・クリントンは優れた為政者と評価されているのか」『ニューズウィーク日本版』→こちら

「ビル・クリントンの人種観と複雑な幼少期の家庭環境」『ニューズウィーク日本版』→こちら

「93年、米国を救ったクリントン「経済再生計画」の攻防」『ニューズウィーク日本版』→こちら

「ポスト冷戦の民主党を再生させたビル・クリントン」『ニューズウィーク日本版』→こちら

伊藤武先生のブログ→こちら

近藤正高氏『文春オンライン』→こちら

編著

1:『ポスト・オバマのアメリカ』山岸敬和・西川賢編著(大学教育出版、2016年6月)

【本書に対する紹介・書評など】

『外交』第38号

分担執筆

1: 「政治的インフラストラクチャーとしてのコミュニティ・オーガニゼーション:ACORNを事例として」久保文明編著『アメリカ政治を支えるもの‐政治的インフラストラクチャーの研究』(財団法人日本国際問題研究所、2010年)

【本書に対する紹介・書評など】

村田晃嗣先生『日本経済新聞』(2011年4月3日)

2: 「現代アメリカの政党システム」岩崎正洋編著『政党システムの理論と実際』(おうふう、2011年)

3: 「民主的選挙の民主化:アメリカ」岩崎正洋編著『選挙と民主主義』(吉田書店、2013年)

4: 「グローバルパワーとしてのアメリカと安全保障‐『過去』と『未来』からの拘束」『現代の国際政治・第3版』(ミネルヴァ書房、2014年)

5:「選挙と政策過程」岡山裕・西山隆行編著『アメリカの政治』(弘文堂、2019年)

【本書に対する紹介・書評など】

村田晃嗣先生『日本経済新聞』(2019年7月13日)→こちら

6:「戦後日米同盟の危機とレジリエンス:安倍=トランプ政権下での日米同盟の二つのシナリオと危機対応策」東大社研/保城広至編​『国境を越える危機・外交と制度による対応:アジア太平洋と中東』(東京大学出版会、2020年)

7: 「比較政治学」​坂本治也・石橋章市朗編『ポリティカル・サイエンス入門』(法律文化社、2020年)

翻訳

1: G・ジョン・アイケンベリー『リベラルな秩序か帝国か(上・下)』細谷雄一監訳・飯田健・西川賢・林大輔訳(勁草書房、2012年)。6~9章を訳出。

【本書に対する書評】

塚本勝也先生『日本経済新聞』2012年5月20日付→こちら
白石隆先生『毎日新聞』2012年6月17日付

2: トマス・ポグントケ、ポール・ウェッブ編『民主政治はなぜ「大統領制化」するのか‐現代民主主義国家の比較研究』岩崎正洋監訳(ミネルヴァ書房、2014年)。「第14章:半主権的なアメリカの大統領」を訳出。

【本書に対する書評】

柄谷行人先生『朝日新聞』2014年6月29日付→こちら

梅田道生先生『選挙研究』第31巻第1号(2015年)

3: ゲイリー・ガーツ、ジェイムズ・マホニー『社会科学のパラダイム論争―二つの文化の物語』西川賢・今井真士訳勁草書房、2015年)。今井真士と全編を共訳。

【本書に対する紹介・書評など】

北山俊哉先生のブログ→こちら

砂原庸介先生のブログ→こちら

佐藤俊樹先生『書斎の窓』2016年7月(有斐閣)→こちら

田村哲樹先生『年報政治学・2017年I号』(2017年)

竹内啓先生『統計』2017年1月号

 

● 学術論文

1:「第一期クリントン政権における平和維持活動利用構想」『政治学研究』第29号(1999年)

 

2:「アメリカ政治における集票運動と利益誘導‐1932年民主党代議員選挙の分析から」『法学政治学論究』第56号(2003年)

 

3:「アメリカの政党組織における集票機能とその変容‐ニューディール期の失業救済事業をてがかりに」『法学政治学論究』第62号(2004年)

 

4:「ニューディール期アメリカの第三政党運動」(JStageに公開されている論文です)『アメリカ研究』第39号(2005年)

 

5:「アメリカにおける「政党マシーン支配」とその動揺‐ペンシルヴェニア州を中心に、1912年‐1936年」『法学政治学論究』第67号(2005年)

 

6:「ニューディール期における民主党の組織的変化に関する一考察‐労働無党派連盟と政党マシーンとの関連を手がかりに」『法学政治学論究』第68号(2006年)

 

7:「フランクリン・ローズヴェルト政権における失業救済政策の形成過程、1933-1936年」『慶應義塾大学法学研究科大学院論文集』第47号(2007年)

 

8: “Realignment and Party Sorting in the 2008 US Presidential Election.” (JStageに公開されている論文です)『選挙研究』第25巻第1号(2009年)

 

9:「中間選挙における二大政党の選挙戦術」『海外事情』2010年12月号(2010年)

 

10:「共和党穏健派の思想と動向―1952年の予備選挙を中心として」『法学研究』第84巻7号(2011年)

11: “Falling in Love with Japan: Emma Guffey Miller in Japan, 1901 - 1906.”『津田塾大学紀要』第44号(2012年)

12:「政治的保守主義の概念化と説明理論の提示―米国共和党の保守化を手がかりに」(J-Stageに公開されている論文です)『選挙研究』第28巻第1号(2012年)

13:「政治史は科学的足り得るのか?:過程追跡と科学的説明に基づく事例研究に関する試論」『津田塾大学紀要』第45号(2013年)

14: 「ドワイト・アイゼンハワー期の共和党運営、1953~1960年」『津田塾大学紀要』第46号(2014年)

15: 「1960年大統領選挙におけるリチャード・ニクソンと公民権:「顕著な争点」による説明の再検証」(J-Stageに公開されている論文です)『年報政治学・2014年I号』(2014年)

16: 「バリー・ゴールドウォーターの思想と立法行動」『津田塾大学紀要』第47号(2015年)

 

17:「『選挙』なのか『統治』なのか:メディア技術の革新がもたらすアメリカ民主主義の危機?」『法学研究』第88巻第2号(2015年)

 

18:「バラク・オバマ政権の内政と統治手法:2014年中間選挙までの時期を対象に」『立教アメリカン・スタディーズ』第37号(2015年)

​19:「選挙制度改革の政治学:カリフォルニア州のプライマリー改革の事例研究」(J-Stageに公開されている論文です)『年報政治学・2016年II号』(2016年)

20:「なぜトランプは支持されたのか:先行学説の整理と検討」『日本比較政治学会年報』第20号(2018年)

21: "Do populists support populism? An examination through an online survey following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly election." (Takeshi Hieda, Masahiro Zenkyo, and Masaru Nishikawa) Party Politics (2019) Volume 27, Number 2. doi.org/10.1177/1354068819848112

22: "The Origin of the U.S.-Japan Dispute over the Whaling Moratorium.” Diplomatic History (2020) Volume 44, Issue 2. doi.org/10.1093/dh/dhz062 Review of this article is available at H-Diplo.

 

23: "Learn More Before We Make Assertions: Teaching American Politics in Japan.” PS: Political Science & Politics (2020) Volume 53, Issue 2. doi.org/10.1017/S1049096519001987

24: "Social Simulation of Intergroup Conflicts Using a New Model of Opinion Dynamics." (Akira Ishii, Nozomi Okano, and Masaru Nishikawa) Frontiers in Physics (2021) Volume 9 (Open Access). doi.org/10.3389/fphy.2021.640925 

 

● 論説/書評/雑誌記事など

1:「サイモン・キャメロン伝―ある〈政治的人間〉に関する断章」『創文』第497号(2007年)

 

2:「2008年アメリカ合衆国大統領選挙の歴史的意味――オバマの当選が意味するもの」『CUC View & Vision』第27号(2009年)

 

3:「書評:アメリカ型福祉国家レジームはなぜ特殊なのか?(西山隆行『アメリカ型福祉国家と都市政治』)」『レヴァイアサン』第44号(2009年)

 

4:「書評:会田弘継著『追跡・アメリカの思想家たち』」『国際問題』第581号(2009年)

 

5:「政治的インフラストラクチャーとしてのコミュニティ・オーガニゼーション:ACORNを事例として」(日本国際問題研究所『アメリカにおける政治的基盤構造の調査・分析』報告書、2010年)

 

6:「ストロム・サーモンド」、「サンベルト」、「ソリッド・サウス」、「ロバート・ドール」、「南部の共和党化」、「ネルソン・ロックフェラー」荒このみ・岡田泰男・亀井俊介・久保文明・須藤功・阿部斉・金関寿夫・斎藤眞『新版・アメリカを知る事典』(平凡社、2012年)

 

7:「書評:藤本一美著『現代米国政治分析:オバマ政権の課題』」『週刊読書人』(2013年3月22日)

 

8:「保護貿易・自由貿易をめぐる近年の二大政党のイシュー・ポジションについて-オバマ政権、ティーパーティ運動、2012年大統領選挙-」(日本国際問題研究所『米国内政と外交における新展開』報告書、2013年)

 

9:「書評:中山俊宏『介入するアメリカ』」『青山学報』247号(2014年)

 

10:「書評:吉野孝・前嶋和弘編著『オバマ後のアメリカ政治』」『選挙研究』第31巻第2号(2016年)

 

11:「「大統領選に見る米国の格差拡大、二大政党にも再編の兆候」」『週刊エコノミスト』3月8日号(2016年)

→水野和夫先生に『毎日新聞』(2016年3月24日)の「月刊・時論フォーラム」で「今月のお薦め」に選んでいただきました。こちら。

 

12:「2016年米予備選で何が起きているのか:二大政党の分析と展望」『アジア時報』(2016年4月号)

​13:「トランプ、サンダースに連なるアメリカ政界アウトサイダーの系譜」『外交』第37号(2016年5月)

​​14:「米国の長期的変化が生んだトランプ現象、民主主義の欠陥を正す手がかりにせよ」『ジャーナリズム』第313号(2016年6月)

​​→WebRonzaに転載されました。こちら。

15:「米大統領選の鍵握る副大統領選び」『週刊エコノミスト』6月21日号(2016年)

16:「米大統領選を追う:予備選と本選挙のあいだ、全国党大会の分析から見えるもの」『アジア時報』(2016年7・8月合併号)

17:「ポピュリズムによる アメリカ政治の分断:トランプ現象と『不自由な民主主義』」『国際問題』(2016年7・8月)

18:「書評:会田弘継『トランプ現象とアメリカ保守思想』」『図書新聞』(2016年10月26日号)

19:「執筆ノート:ビル・クリントン」『三田評論』(2016年11月号)→目次はこちら。

20:「規格外の政治家、ドナルド・トランプの実像」『外交』第40号(2016年11月)

21:「2016年米大統領選の結果分析」『アジア時報』(2016年12月号)

22:「対話:分断される社会と世界のゆくえ」『公研』(2017年1月号)

23:『レジリエントな日米関係構築に向けた提言』政策シンクタンクPHP総研(2017年1月)→概要などはこちら。

24:「蜜月なしの100日間・大統領令乱発のトランプ政権」『週刊エコノミスト』2月14日号(2017年)

​25:「書評:松本俊太『大統領は分極化した議会で何ができるのか』」『週刊読書人』(2017年3月24日)

26:「座談会:トランプ登場でアメリカは分断されたのか」(渡辺靖先生×奥田暁代先生×松本佐保先生×西川賢)『三田評論』2017年12月号→こちら。

27:「2016年学会展望:政治史・比較政治(北米)」『年報政治学・2017年II号』

28:「政治資金」アメリカ学会編『アメリカ文化事典』(丸善出版、2018年)

29:「書評:ロバート・パットナム『われらの子ども』」『週刊金融財政事情』(2018年2月5日号)

30:「書評:杉田弘毅『「ポスト・グローバル時代」の地政学』」『週刊金融財政事情』(2018年6月11日号)

31:「書評:斎藤眞著、古矢旬・久保文明監修『アメリカを探る――自然と作為』」『図書新聞』(2018年7月7日)

32:「書評:会田弘継『「破綻するアメリカ』」『週刊金融財政事情』(2018年8月27日号)

33:「書評:スティーブン・レビツキー&ダニエル・ジブラット『民主主義の死に方』(新潮社)」『フォーサイト』(2018年11月22日)

​34:「書評:河野勝『政治を科学することは可能か』」『週刊金融財政事情』(2018年11月26日号

 

35:「書評:ボブ・ウッドワード『恐怖の男/FEAR』」共同通信に寄稿(2018年12月30日)

​36:「書評:ジャレド・ダイアモンド、ジェイムズ・A・ロビンソン『歴史は実験できるのか:自然実験が解き明かす人類史』『週刊金融財政事情』(2019年2月11日号

​37:「書評:善教将大『 維新支持の分析:ポピュリズムか、有権者の合理性か』 」『週刊金融財政事情』(2019年4月1日号)

38:「書評:遠藤晶久&ウィリー・ジョウ『イデオロギーと日本政治』」『週刊金融財政事情』(2019年9月2日)

39: "Book Review: Masaru Kohno, Is Science of Politics Possible?" Asia Maior (XXIX 2018)

40: 「2020年米大統領選挙を読む・トランプのライバルたちとアメリカの論点:津田塾大学教授・西川賢」 『公研』(2020年1月号)

41:「書評:山口慎太郎『家族の幸せの経済学―データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実』」​『週刊金融財政事情』(2020年3月2日)

42:「書評:多湖淳『戦争とは何か―国際政治学の挑戦』」『週刊金融財政事情』(2020年6月22日)

43:「書評:ジョン・D・ケレハー、ブレンダン・ティアニー『データサイエンス』今野紀雄監訳・久島聡子訳」『週刊金融財政事情』(2020年8月31日)

44: 「書評:永田ゆかり『データ視覚化のデザイン』」『週刊金融財政事情』(2020年10月12日)

45:「書評:メアリー・トランプ『世界で最も危険な男』」『週刊金融財政事情』(2020年12月21日)

46: 「書評:ジョン・ボルトン『ボルトン回顧録』』」『週刊金融財政事情』(2021年3月22日)

● 学会発表

報告

1:「アメリカ政党組織の変容」第38回・アメリカ学会年次大会・自由論題報告(2004年)

 

2:「ニューディール期の利益集団と政党マシーン:LNPLを事例とする一考察」第2回・アメリカ史学会年次大会・自由論題報告(2005年)

 

3:「ニューディール期における民主党の組織的変化に関する一考察」第9回・比較政治学会研究大会・自由論題報告(2006年)

 

4:「ニューディール期アメリカにおける民主党組織の変容‐「労働無党派連盟」との関係を中心に‐」日本政治社会学会第4回大会報告(2006年)

 

5:「ニューディール期アメリカにおける民主党組織の変容‐ペンシルヴェニア州を中心とする政党政治の実証分析‐」第41回アメリカ学会年次大会・自由論題報告(2007年)

 

6: “Falling in Love with Japan: Emma Guffey Miller in Mixed Residence Japan.” Paper presented at the 2008 Annual Meeting of the Pennsylvania Historical Association, October 17, 2008, Bethlehem, Pennsylvania.

 

7:「2008年アメリカ合衆国国政選挙における政党分極化と政党再編」日本選挙学会2009年度研究会・共通論題報告(2009年)

 

8:「1950年代の共和党内部における保守派と穏健派の対立に関する一考察:1952年の共和党大統領候補指名をめぐって」第43回アメリカ学会年次大会・

自由論題報告(2009年)

 

9: “Emma Guffey Miller in Mixed Residence Japan, 1901-1906.” Paper presented at 2010 Annual Meeting of Organization of American Historians, April 7, 2010, Washington, D.C.

 

10:「1952年の共和党大統領予備選挙におけるアイゼンハワーの中道化に関する分析的叙述:第五次政党制下における共和党の戦略形成」日本選挙学会2010年度研究会・ポスター報告(2010年)

 

11:「第五次政党制下における共和党の戦略形成―1952年の共和党予備選挙を事例に」第13回・比較政治学会研究大会・自由論題報告(2010年)

 

12:「1952年の大統領選挙におけるアイゼンハワーの戦略形成とその分析的叙述」日本政治学会2010年研究大会・自由論題報告(2010年)

 

13:「歴史的手法による選挙研究の方法:過程追跡と科学的説明に基づく事例研究に関する試論」日本選挙学会2011年度研究会・ラウンドテーブル報告(2011年)

 

14:「アメリカの二党制」第14回・比較政治学会研究大会・自由企画報告(2011年)

 

15:「米国共和党保守化の起源」日本政治学会2011年研究大会・分科会報告(2011年)

 

16: “Explaining ‘Two Nixons’ on Civil Rights Issues: 1960 Campaign as a Diagnostic Piece of Events.” Paper presented at the 2012 Policy History Conference, June 7, 2012, Richmond, Virginia.

 

17: “Applying Process Tracing for More Distinctive Causal Inference: Explaining Two Nixons on Civil Rights.” Paper originally prepared for Presentation at 2012 Annual Meeting of American Political Science Association, scheduled on August 31, 2012, New Orleans, Louisiana. (Meeting Cancelled due to a Natural Disaster)

 

18: “Applying Process Tracing for More Distinctive Causal Inference: Explaining Two Nixons on Civil Rights.” Paper presented at 2013 Annual Meeting of Midwest Political Science Association, April 12, 2013, Chicago, Illinois.

 

19:「政治家のイシュー・ポジションの変化をどう説明するか:リチャード・ニクソンと1960年選挙における公民権問題を事例として」日本選挙学会2013年度研究会・分科会報告(2013年)

 

20:「ドワイト・アイゼンハワー政権期の共和党運営、1953~1960 年:イデオロギー対立と政党構築を中心に」第16回・比較政治学会研究大会・自由論題報告(2013年)

 

21:「定性的手法の発展と応用:過程追跡とMulti-Method Research を中心に」日本国際政治学会2013 年度研究大会・分科会報告(2013年)

 

22:「『選挙』なのか『統治』なのか:メディア技術の革新とアメリカ民主主義の危機?」平成26年度慶應法学会春季大会・共通論題報告(2014年)

 

23:「第三政党とは何なのか:理論・仮説・実証」第49回アメリカ学会年次大会・部会C「第三政党をめぐる動向の検証」報告(2015年)

 

24: 「アメリカにおけるイデオロギー的分極化と予備選挙制度」第18回・比較政治学会研究大会・分科会C「プライマリーの比較政治学」報告(2015年)

25:「定性的/多重的方法論の理論と実践」2016年度比較政治学会研究大会・分科会E「比較政治学における定性分析と計量分析」報告(2016年)

26:「アメリカ政治の新たなる分断?トランプ現象をどのように説明すればよいのか」第20回・比較政治学会研究大会・共通論題「分断社会の比較政治学」報告(2017年)

​27: "Do Populists Support Populism? An Examination through an Online Survey following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election."(Takeshi Hieda, Masahiro Zenkyo, Masaru Nishikawa: 報告は筆頭著者の稗田氏)第21回・比較政治学会研究大会・自由論題D・「ポピュリズムの諸相」報告(2018年)

28: "Do Populists Support Populism? An Examination Through an Online Survey Following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election."  (Masaru Nishikawa, Takeshi Hieda, and  Masahiro Zenkyo), A Paper Presented at 2018 Annual Meeting of the American Political Science Association, August 30, 2018, Boston, Massachusetts. 

29: "Do Populists Support Populism? An Examination Through an Online Survey Following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election."  (Masaru Nishikawa, Takeshi Hieda, and  Masahiro Zenkyo), A Paper Presented at 2019 Annual Meeting of the Southern Political Science Association, January 19, 2019, Austin, Texas. 

30: "Do Populists Support Populism? An Examination Through an Online Survey Following the 2017 Tokyo Metropolitan Assembly Election."  (Masaru Nishikawa, Takeshi Hieda, and  Masahiro Zenkyo), A Paper Presented at 2019 Annual Meeting of the Midwest Political Science Association, April 6, 2019, Chicago, Illinois. 

31: "The “Nixon Shock”: Japan, the United States, and the International Politics of the 1972 Whaling Moratorium." A Paper Presented at the 2019 Annual Meeting of the Society for Historians of American Foreign Relations, June 20, 2019, Arlington, Virginia. 

32: "Was the People's Party in the United States really Populistic?"第22回・比較政治学会研究大会・自由論題A・「政党と社会変化」報告(2019年)

33: "The “Nixon Shock”: Japan, the United States, and the International Politics of the 1972 Whaling Moratorium."日本国際政治学会2019年度研究大会・部会5「外交研究の新展開」報告(2019年)

34: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the Southern Political Science Association, January 8, 2021, Online. 

35: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the Western Political Science Association, April 1,  2021, Online. 

36: "How Populistic were the Populists in the 19th Century America?: Analysis by Automated Textual Analysis." A Paper Presented at 2021 Annual Meeting of the Midwest Political Science Association, April 16,  2021, Online. 

37: 「オピニオンダイナミクスと政治学への応用」(石井晃・岡野のぞみ・山本仁志・西川賢)2021年度選挙学会研究会・共通論題「計算社会科学の進展と政治学への波及・応用」報告(2021年)

 

司会・討論者

1: 第18回・比較政治学会研究大会・自由論題1「アメリカ政治分析の視覚」(2015年;平松彩子、梅川葉菜、松井孝太の各報告に「アメリカ政治研究における方法の複数化とその意義」と題してコメント)

 

2: 日本政治学会・2015年度研究大会・分科会A-6「議会研究」(2015年;矢内勇生、久保浩樹の各報告に「実証、経験的発見、整合的説明」と題してコメント兼司会)

 

3: 日本選挙学会・2016年度総会・分科会F「変化する台湾の民意-2016年総統・立法院同日選挙」(2016年;司会)

4: 「多文化共生デモクラシーの社会基盤設計・第1回国内研究会」(2017年12月2日、於・東京大学;コメンテーター)→こちら。

​​5:日本選挙学会・2018年度総会・分科会B "Politics and Elections in Taiwan."(2018年;司会)

​6:日本選挙学会・2018年度総会・分科会I "Comparative Studies on Electoral Systems."(2018年;司会)

7: 日本比較政治学会第22回研究大会・分科会C・「比較政治学における歴史的説明の可能性」(2018年;北山俊哉、馬場香織、向山直佑の各報告に"Keep Calm, then What?: Discussing Historical Approaches in Comparative Politics."と題してコメント)

8:日本選挙学会・2019年度総会・分科会K「書評セッション・善教将大『維新支持の分析』」(2019年;司会)

9: "Panel 1.02: Democracy, Representation, and Discontent." Western Political Science Association (April 2, 2021; Chair & Discussant)

10: 2021年度選挙学会研究会・共通論題「計算社会科学の進展と政治学への波及・応用」(2021年;司会)

 

● 研究資金などの獲得

民間の研究資金

1: 「小泉信三奨学金」(2000年度)

 

2:「慶應義塾大学・研究奨学資金」(2005年度)

3:「慶應義塾大学・研究奨学資金」(2006年度)

4:「松下国際財団研究助成金」(2006年度)

5:「慶應義塾大学・21COE-CCC研究推進資金」(2006年度)

6:「フルブライト奨学金」(2007年度)

7:「財団法人・アメリカ研究振興会・出版助成金」(2007年度)

8:「財団法人・アメリカ研究振興会・海外学会参加旅費援助」(2009年度)

9:「津田塾大学・出版助成」(2015年度:『分極化するアメリカ』の出版に対して)

 

公的な研究資金

 代表者

1:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究(C)「有権者はポピュリズムの何に惹かれるのか:ポピュリスト言説支持構造の日米英比較分析」(研究代表者:西川賢、研究分担者:稗田健志、善教将大;2018~2020年度、課題番号18K01418)

 

2:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究(C)「定性的・定量的手法によるアメリカ人民党の再検証:パラノイアか、民主主義の改革者か」(研究代表者:西川賢;2021~2023年度、課題番号21K01333)

 

​ 分担者

1: 文部科学省科学研究費補助金・基盤研究(B)「現代の代表制デモクラシー改革とプライマリーの意義に関する総合的比較研究」(研究代表者:伊藤武、研究分担者:成廣孝、久保慶一、浅羽祐樹、川村晃一、西川賢;2014~2017年度、課題番号26301013)  

2:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究(A)「権威主義とポピュリズムの台頭に関する比較研究」(研究代表者:宇山智彦、研究分担者:大串敦、加茂具樹、澤江史子、吉田徹、西川賢;2018~2021年度、課題番号18H03619) 

3:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究(B)「米欧アジアにおける代表制デモクラシーの変容:プライマリーの比較実証分析からの接近」(研究代表者:伊藤武、研究分担者:成廣孝、久保慶一、浅羽祐樹、川村晃一、菊池啓一、中井遼、西川賢;2018~2021年度、課題番号18H00818)

4:文部科学省科学研究費補助金・挑戦的研究(萌芽)「ポピュラー音楽をテクストとした自由の概念分析」(研究代表者:河野勝、研究分担者:谷澤正嗣、西川賢;2017~2020年度、課題番号17K18548)

5:文部科学省科学研究費補助金・国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))「ポピュリズム研究のための統合的データベースの構築と国際比較研究への新たな貢献」(研究代表者:日野愛郎、研究分担者:ケネス・マッケルウェイン、ロバート・ファーヒ、劉凌、西川賢;2020~2024年度、課題番号20KK0026)

6:文部科学省科学研究費補助金・基盤研究(A)「現代アメリカにおける政治的地殻変動:政党再編と政策的収斂」(研究代表者:久保文明、研究分担者:西川賢など多数;2021~2025年度、課題番号21H04388)